中止基準

中止基準


中止基準

公共安全上の問題としての中止基準は以下;

■ビーチの安全

出場者に喜ばれるように準備された大会において公共健康上の障害がある場合には、出場者の安全保護のために大会を中止すべきである。

安全上レースを中止しなければならない以下のときがある:

◆大会規約の安全基準で決められた適切な監視体制を提供できないとき、

◆スイミングエリアから水平距離で20m以内に高圧電線が頭上にあるとき、

◆大会規約で必須条件のセイフテイキット器材が提供できないとき、

◆飲料用の水が提供できない場合、

◆地方自治体の保健所で定められた水質基準を満たさないとき、

◆下水道が直接スイムエリアに通じているとき、

◆一般遊泳区域との適切な区分が提供できないとき、

◆あらかじめ定めた標識を掲げられなかったとき、

◆荒れて危険な水の状態のとき、

◆出場者にとって健康上危険と考えられるあらゆる条件のとき、

■開催判定基準

各大会は所定の安全調査チェックリストにもとづく判定基準を査定するために大会委員長・競技委員長・安全委員長他からなる競技開催判定委員会を設置し、競技開始1時間前にその委員会を招集し、45分前まで競技の開催・種目の変更・中止を宣言しなければならない。

レースの中止基準

安全政策第1条―6項の「レースの中止基準」にしたがう。

第1条―6項  レースの中止基準

次に掲げる条件の場合は、いかなるレースも中止しなければならない。

1)海水温が18度以下の場合 

2)海上での風速が10m以上あるか、競技中にその恐れがあると判断された場合

3)雨や霧などにより著しく視界が悪い場合(目安は800m)

4)台風・地震など自然災害が発生した場合

5)該当する港長の指示により中止勧告があった場合

6)その他、競技開催判定委員会が無理だと判断した場合 

■防災条例

例えば千葉県では、東日本大震災の教訓を踏まえ、公助はもとより自助・共助の取組を推進することで地域防災力の一層の向上を図るため、「千葉県防災基本条例」を制定しました。平成26年4月1日から施行されています。

このように各県やそれぞれの市町村が施行している防災条例とすりあわせて地震や津波対策を事前に学習し、取り組んでおくこと。